ペット市場は1兆5千億円超え！ 矢野経済研究所のペットビジネス調査

矢野経済研究所は、国内のペットビジネス市場を調査し、セグメント別の動向、参入企業別動向、将来展望を明らかにしました。2017年度のペット関連総市場規模は、前年度比101.4％の1兆5,193億円、2018年度は101.5%の1兆5,422億円を見込んでいます。

ペットフード協会によると、過去5年間において犬の飼育頭数は減少傾向にある反面、猫の飼育頭数は横ばいで推移しています。全体として飼育頭数が伸び悩むなかで、オーガニックを訴求するフードや、健康寿命の延伸を目的としたプレミアムフード、高齢ペットが食べやすいやわらかいタイプのフード・スナックなど、商品が多様化することで市場の拡大傾向が続いているとしています。

注目トピックとして、ドッグスナック類、デンタルケア・オーラルケアの重要性をあげています。ドッグスナック類は、コミュニケーションフードとして需要が底堅く、市場は微増で推移しています。

また、犬の健康維持のためにデンタルケア・オーラルケアの重要性が認識され、飼育者への啓発活動や商品投入もあり、歯の健康や口臭ケアのために開発されたガム系商品が伸長しているようです。

さらに、ペットの高齢化や小型犬人気を反映して、噛む力が弱い犬向けに やわらか仕立てや小さめサイズの商品の投入が活発化しているほか、一般のペットフードと同様に、低脂肪、減塩、無添加、国産など、健康を訴求したり、安心・安全を全面に出した商品が増加しているようです。

将来展望として、2019年度のペット関連総市場規模は1兆5629億円、2020年度には1兆5833億円と微増推移を予測しています。ペットフードメーカー各社は、ペットとのコミュニケーション手段と位置づける商品を強化し、SNSへ商品使用時の動画投稿を促すことで販売を促進させているようです。

また、ペット用品メーカーは、災害避難時に備えたリュック型ペットキャリーの需要が伸びていることを受けて、商品展開を強化しています。ペットが家族の一員としてより身近な存在となることで、今後も新たな商品や使用機会を提案し、飼育者の潜在需要を開拓するものとみています。こうしたことから、矢野経済研究所のレポートでは、引き続き市場は拡大していくと考えらえるとしています。